住宅設計の技術コンセプト
設計とは
本来建物を自分の希望通りに造りたいと考える事はごく当たり前の事です。しかし予算、立地、敷地に対する条件（法律等）及びハウスメーカー等の規格や構造制限で妥協し諦めていることが大いにあると考えます。われわれ建築設計事務所では、このような「縛り」の中でもお施主様の「こだわり」を生かした提案をするプロとしてお手伝いさせて頂きます。まずはご相談から承ります。お施主様の「こだわり」をお聞かせ下さい。
工事監理とは？
第三者の立場（管理者）で工事を管理する事により、お施主様が「安心」を得る事ができ、さらに欠陥建物を未然に防ぐことができるのが「工事監理」です。建物の設計、施工を一括して施工業者に発注する場合、進行状況や施工状況に多少なりとも「不安」を感じることがあります。監理者を別に契約しておけば、工期、施工、材料及び工事見積書のチェックをする事で、お施主様にとっては「安心」を得る事ができるのではないでしょうか。私供の建築設計事務所は、民間よりチェックの厳しい官公庁関係の建物の「工事監理」を数多く手がけております。この実績と経験で公共建物同等以上の工事監理体制で施工現場に臨みます。
自立循環型住宅
自立循環型住宅とは、気候や敷地特性などの住宅の立地条件および住まい方に応じて極力自然エネルギーを活用した上で、建物と設備機器の設計や選択に注意を払うことによって、居住性や利便性の水準を向上させつつも、居住時のエネルギー消費量（に酸化炭素量）を2000年頃の標準的な住宅と比較して50％にまで削減可能な、2010年時点までに十分実用化できる住宅である。
| 自立型住宅の設計要件 | 自立循環型 住宅の 設計目標像 （典型タイプ） |
要素技術の適用イメージ | 概要 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 敷地の自然 エネルギー 利用の可能性 |
ライフ スタイル の指向 |
要素技術の 分類 |
適用の 優先度 |
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郊外型立地 都市型立地 |
伝統的 自然生活 指向 自然に こだわる |
住宅タイプⅠ 自然エネルギー を主として利用 して快適さを達 成できる住宅 |
自然エネル ギー活用技 術 |
◎ | 自然風、日射を最 大限取り入れる。 寒さ、暑さに応じた 室内環境調整のた めの建築的対策を 十分に施す。 |
| 建物外皮の 熱遮断技術 |
○ | 地域の気候特性等 に応じて、断熱化に よる保温や熱侵入 防止措置を適切に 施す。 日射の遮蔽対策に する。 |
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| 省エネル ギー設備技 術 |
△ | 暖冷房設備や照明 設備など、設備的 措置を必要に応じて に導入する。 |
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| 自然生活 指向 自然を利用 しながら、 省エネル ギー設備 利用と両立 させる |
住宅タイプⅡ 自然エネルギー 利用と設備利用 を両立させて快 適さを達成でき る住宅 |
自然エネル ギー活用技 術 |
○ | 自然風や日射を、 設計上の工夫など により、できるだけ 取り入れる。 |
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| 建物外皮の 熱遮断技術 |
◎ | 断熱化による保温 や熱の侵入防止措 置を十分に施し、暖 冷房負荷の低減を はかる。 日射の遮蔽対策に 十分配慮する。 |
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| 省エネル ギー |
○ | 暖冷房設備や照明 設備など、設備的 措置を活用して室 内環境の調整をは かる。 エネルギー効率の 高い設備機器を可 能な範囲で導入す る。 |
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| 設備生活 指向 省エネル ギー設備を 優先して 利用する |
住宅タイプⅢ 設備を主として 利用して快適さ を達成できる 住宅 |
自然エネル ギー活用技 術 |
△ | 自然風や日射を、 可能な範囲で補助 的に取り入れる。 |
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| 建物外皮の 熱遮断技術 |
◎ | 断熱化による保温 や熱の侵入防止措 置を十分に施し、暖 冷房負荷の低減を はかる。 日射の遮蔽対策に 十分配慮する。 |
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| 省エネル ギー設備技 術 |
◎ | 暖冷房設備や照明 設備など、設備的 措置を優先的に活 用し室内環境調整 をはかる。 エネルギー効率の 高い設備機器を積 極的に導入する。 |
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自然風の利用は、下記（主に夜間）または中間期において積極的に外気を取り入れ、空調に依存せずに快適な室内温熱環境を実現し、冷房エネルギー消費を削減することを目的とした技術です。
昼光の利用は、昼間の明るさを室内に取り入れることで人工照明による無駄な点灯を少なくし、人工照明エネルギー消費を削減することを主な目的とした技術です。昼光の利用技術には、開口部から光を取り入れる採光手法と窓まわりや室内の反射などを利用した導光手法があります。
太陽光発電システムは、系統連携型システム（商用電力系統と連携して電力を売買するシステム）です。太陽光発電の量は天候や時間帯によって大きく変化しますが、夜間は買電、日中は売電を行い、ランニングコストを抑えることが可能です。
日射熱の利用は、冬季における暖房エネルギー消費の削減に有効な技術です。開口部から太陽熱を取得し、それを有効に利用する建築的な活用技術です。
太陽熱給湯は、補助熱源としてガス式給湯器または石油式給湯器と組み合わせて計画するのが一般的です。採用する太陽熱給湯の方式と補助熱源の種類によっては、最大で50％程度の給湯エネルギーを自然エネルギーでまかなうことが可能となります。
断熱外皮計画は、住宅の室内と室外との境界（外皮）における熱の出入りの抑制を目的としています。断熱化をはかった住宅は、無断熱の住宅に比べ、はるかに少ないエネルギーで室内の温熱環境を快適にすることができます。
日射遮蔽は、文字どおり日射を遮蔽することにより、室内に流入する日射熱を低減させ、冷房エネルギーを削減することにあります。
その他遮熱工法と言うものを、採用しています。遮熱とは簡単に言うと、太陽光から発せられる電磁波（赤外線、可視光線等の熱線）をカットすることです。厳密には、電磁波による輻射熱を遮熱材で反射させて室内に入る伝導熱を抑えるものです。これにより夏場は外気の熱線を反射し、室内を一定の温度に保つことができます。また、冬場は、外気に影響されず、室内の熱線（暖房器具からの輻射熱）を室内に反射させて室内を一定の温度に保つことができる工法です。材料によりますが遮熱は主に、屋根、外壁、床に使用するのが有効です。
暖冷房設備計画は、暖冷房設備によって形成される室内の温熱環境や必要とされるエネルギー消費量は、気象条件、建物外皮の断熱性能、開口部等の日射蔽性能、住まい手の設備の使用状況等の諸条件により変わります。また、自然風や太陽熱などの自然エネルギーの利用状況も、冷暖房エネルギーの削減に関係します。そのため、コストや設備の特徴を考慮して適正な方式を選択し、省エネルギー設計を行うことが大切です。
換気設備計画は、夏季や冬期に開口部（窓）を閉め切った状態においても、建築基準法で求められている0.5回/ｈ以上の換気量を確保し、住宅内の空気環境を安全・快適に保つことを目的とした技術です。
給湯設備の熱源は、ガス・石油・電気および太陽熱の4つに分類されますので、気象条件、世帯構成と使用状況などの諸条件に応じて適切な熱源方式を選択し、できるだけ効率の高い給湯設備を導入することが有効な対策です。
照明設備計画の省エネルギー手法には、高効率の照明機器を採用することでエネルギー消費を削減する「機器による手法」、点滅・調光などの制御を活用することで適時適光を実現する「運転・制御による手法」、照明器具の適切な配置計画を行うことで適所適光を実現する「設計による手法」の3つの手法が必要になります。
家電機器の新規購入または買い替えの際、機能と価格に加え、省電力化された製品を選ぶことが省エネルギー、ひいては、ランニングコストの削減につながります。
便所、浴室、台所、洗面所等において、節水型機器を採用することで、使用水量の削減を実現するだけではなく、水をつくるエネルギーや給湯エネルギーの削減が可能となります。
雨水や排水再利用水を植栽への散水やトイレ洗浄水にすることで、使用水量の削減が可能となります。とくに植栽への散水に使用すると、蒸発冷却効果によって周囲の気温を下げ、涼感を得たり、冷房エネルギーを減少させることにつながります。
雨水浸透桝等の採用で、敷地内の植栽の生育環境を改善させるだけでなく、集中豪雨が発生した際には下水道への排水の負荷集中を軽減し、内水氾濫の抑制に役立ちます。
下水道未整備地域においては、高度処理型合併処理浄化槽による排水の高度処理によって、水域環境への負担低減が期待でき、処理水の地下浸透が可能となります。
コンポスト、家庭用生ゴミ処理機、ディスポーザー排水処理システムなどの採用は、生ゴミの減量化を通じて、ゴミ回収・運搬、焼却にかかるエネルギーの削減に効果があります。こうした家庭から出る生ゴミの削減は、ゴミ回収場所周辺の衛生や廃棄物問題に対しても効果があります。
3階建住宅
3階建ては原則的に工業専用地域以外では、どこにでも建てることはできますが、建築基準法の用途地域に沿った制限（道路傾斜、隣地斜線、最高高さ、日影関係等）によって建築が困難な場合があります（主に第一種低層住居専用地域）。特に前面道路が狭いと建てられない場合が多いので、事前にチェックが必要です。木造3階建住宅の確認申請書には、構造計算書を添付しなければなりません。この場合、通常の申請料に判定手数料が別途必要となります。（手数料は申請機関でご確認ください。）又、高さの制限を受ける地域では、2.5階建てとして床下収納（天井高1.4ｍ未満）とすることが可能です。
- 敷地が狭くても、建蔽率と容積率の関係から上に伸びる分、建蔽率に余裕ができて2階建てに比べ床面積も広くなり、敷地も有効利用できるようになります。
- 住宅の密集地でも、リビングを3階に配置することにより、日当たりや風通しも良くなります。
- 1階部分は、車庫や倉庫、貸店舗など多目的な利用が可能です。
- 2世帯家族に向いています。
- 上に伸びるため階段の上り下りが多くなり、動線が長くなります。
- 建築コストが上がります。特に設備費（配管、配線工事）や、高齢者や障害者のいる家族は、ホームエレベータの設置等。場合によっては、受水槽の設置が必要になることがあります。
- 近隣住宅への対策が必要。（日照や通風、見下ろしによるプライバシーの障害などによるトラブルの可能性があります。）
弊社では、在来工法での設計は対応していますが、今回ご紹介するのは、株式会社タナカ様が開発した「創研構法」です。創研構法は、全ての柱を基礎に直接緊結する土台のない構造です。また、構造柱を通し柱とする「柱勝ち新軸組構法」（可能な柱はすべて3階まで通し柱とする）で、足固め及び腰固めの横架材を用いることや、断面欠損が少ない「創研金物」での接合は優れた構造性能と耐久性能を兼ね備え、「構造の安定に関する各項目」で最高等級が取得可能となります。
詳しくはこちらへ → 株式会社 タナカ 創研プロジェクト
木造住宅耐震診断・補強業務
皆さんは知っていましたか、阪神淡路大震災による被害は昭和56年の新耐震設計法以前の建物に集中していたことを。昭和56年以降の設計された建物では、崩壊･倒壊などの大きな被害に至った建物が少なかったのです。こうしたことから新耐震設計法以前に設計された建物に対する耐震診断・耐震改修の必要性が強く求められております。木造住宅耐震診断士がご相談にお伺いいたします。お気軽に声をかけて頂きたいと思います。
新築工事 断面図・立面図・平面図の例
３３坪の家に要する概算工事費の構成例（外構工事除く）
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【1】～【4】 ≒ １３２０万円 |
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自立循環型に要する費用
| A. 遮熱工事 | ８０万円 |
|---|---|
| B. 地熱利用工事 | ３００～３５０万円 |
| C. ソーラー発電工事 | ２００～２５０万円 |
| D. 深夜電力エコ給湯工事 | ３０万円 |
上記【1】～【4】の概算費用に、A～Dの自立循環型の工事を組合せ（組合せ方は自由です）することにより、省エネで快適な環境を確保できます。
この他、戸建住宅の場合の設計監理料として総工事費の１０～１２%が加わります。正確な料金は契約時に相談の上、決定致します。
XX様邸新築工事 平面図
XXX様邸新築工事 断面・立面図
